「コロナ禍と学生生活に関する社会学的研究―日仏比較」（2022年度日仏学術研究助成採択）をテーマとした研究プロジェクトの共同研究者として、私は2022年9月にフランスで看護学生へのインタビュー調査を行うことになった。

　目標母集団は、コロナ危機時（2019-2021年）にフランスで臨地実習を行ったすべての看護学生である。この条件に当てはまる人にコンタクトを取るのは困難だった。なぜなら、調査対象者は「現役」の看護学生ではなく「元」看護学生だったからである。

　フランスの看護学生が医療・社会施設に大規模に動員されたのは、2020年3月から6月にかけてである。その期間に施設実習を行ったのは、最も若くても2019年入学の学生であり、2022年9月時点では、すでにディプロムを取得して卒業していることになる。彼ら・彼女らは、現在、別の教育機関に在籍しているか、すでにどこかの医療・社会施設で看護師として働いているかもしれない。この元看護学生たちにどのようにアプローチするかが、今回の調査で最も難しいステップだった。

　2022年6月以降、あちこちにメールや電話をかけ、調査の可能性を探った。最初に目を付けたのは、看護学生の学生団体だった。看護学生の権利擁護を目的とし、情報発信に熱心なことから、すぐに返事が来るものと思っていた。しかし、いくつかの問い合わせフォームやメールアドレスを試してみたが、バカンス中だったためか、まったく返事がなかった。この団体は、看護学生からの人権侵害の訴えを多く受ける中で、差出人が外国人であったり、看護学生の権利保護に直接関係のないメールはシステマティックに削除していたのかもしれない。

　その他、看護師の団体、インターン生の団体、コロナ危機に関する研究をまとめてアーカイブしている研究者グループにも連絡を取ってみたが、返事はなかった。また、フランスの友人に頼ったところ、紹介してくれたのは、現役の看護学生であるか（コロナ危機当時の看護学生ではない）、コロナ危機時にはすでに卒業していた人たちだった。

　行き詰っていたところ、コロナ危機と看護学生に関する論文の著者から返事が来た。その研究者は、現在この分野の研究をしていないからと、知り合いの看護学校の先生を紹介してくれた。看護学校の先生から返信があったのは、バカンス明けの9月だった。

　先生は、かつての教え子たちにコンタクトを取り、1人の候補者を私に紹介してくれた。こうして、元看護学生（現在看護師として勤務）にインタビューをすることができた。その元学生は、2019年9月入学で、2022年9月時点で卒業したばかりで、学校や先生とのつながりが残っていた。

　また、後日、その看護学校の先生にもインタビューすることができ、学生の語りと教員の語りを交差させることができた。

　今回はギリギリで調査対象者にアプローチできたが、健康危機のような一過的な経験に関連した調査を実施する際は、タイミングが重要であることを強く感じた。

　コロナ危機の際に実習を経験した元看護学生から貴重な証言を集め、日本語で紹介できたことは大変良かった。このような機会を与えてくださった日仏会館と日仏社会学会に感謝いたします。

（写真）パリ市庁舎前のワクチン接種センター：フランス赤十字社が、パリ市、イル・ド・フランス地域圏衛生局（ARS）、警察署と共同で運営していた（撮影者：西田尚輝、撮影日：2022年7月25日）